保健事業一覧
この表は右にスクロールできます。事業 | 実施対象※1 | 共済組合助成額等※2 | 実施期間 | |||
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疾病予防関係 | 年代別総合健康診断助成 | 組合員 | 通年 | |||
1泊2日人間ドック助成 | ※ | 組合員及び被扶養者 年齢30歳以上 |
ドック費用中 1/2相当額 助成 (上限20,000円) |
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半日人間ドック助成 | ※ | 組合員及び被扶養者 年齢25歳以上 |
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脳ドック助成 | ※ | 組合員及び被扶養者 年齢40歳以上(5歳きざみ) |
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胃がん検査助成 | ※ | 組合員及び被扶養者 ①年齢25歳以上 ②年齢40歳以上 |
①胃部X線・胃カメラ 2,000円 助成 ②ヘリコバクター・ピロリ検査 1,000円 助成 |
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腹部超音波検査助成 | ※ | 組合員及び被扶養者 年齢25歳以上 |
2,000円 助成 | |||
乳房検査助成 | ※ | 組合員及び被扶養者 年齢30歳以上 |
①マンモグラフィ 2,500円 助成 ②エコー 2,000円 助成 ①②両方受診 2,500円 助成 |
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骨密度検査助成 | ※ | 女性組合員及び 女性被扶養者 20歳以上(5歳きざみ) |
1,000円 助成 | |||
PSA(前立腺特異抗原)検査助成 | ※ | 組合員及び被扶養者 年齢40歳以上 |
1,000円 助成 | |||
子宮がん検査助成 | ※ | 組合員及び被扶養者 年齢20歳以上 |
2,000円 助成 | |||
肺がん(喀痰細胞診) 検査助成 |
※ | 組合員及び被扶養者 年齢30歳以上 |
1,500円 助成 | 通年 (集団検診は9~12月) |
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大腸がん(便潜血) 検査助成 |
※ | 組合員及び被扶養者 年齢25歳以上 |
1,000円 助成 | 通年 | ||
歯科健康診査助成 | ※ | 組合員 |
2,300円 助成 (自己負担1,000円) |
5月~6月受付 (組合員) |
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インフルエンザ 予防接種助成 |
※ | 組合員 | 1,000円 助成 (1回のみ) |
通年 | ||
特定健康診査 | ※ | 組合員(一部該当者のみ)及び被扶養者 年齢40歳以上74歳以下 |
自己負担なし | |||
特定保健指導 | ※ | 組合員及び被扶養者 年齢40歳以上74歳以下の 特定保健指導該当者 |
自己負担なし | |||
保養関係 | 契約宿泊施設利用助成 | ※ | 組合員及び被扶養者 (被扶養者でない配偶者を含む) |
1泊につき
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通年 | |
他県共済保養所 利用助成 |
※ | |||||
海の民宿利用助成 | ※ | 7月~8月 | ||||
スキー民宿利用助成 | ※ | 12月~3月 | ||||
健康増進関係 | 健康増進講座 | 組合員 | 参加費無料(生活習慣リスクを改善するための保健指導を行う) | 7月 | ||
メンタルヘルス研修 (一般向け) |
組合員 | 参加費無料(メンタルヘルスセルフケア) | ― | |||
メンタルヘルス研修 (管理者向け) |
管理職・中堅職 | 参加費無料(メンタルヘルスラインケア) | ― | |||
喫煙対策事業 | 組合員 | 自己負担なし(禁煙補助薬費用助成) 5,000円 助成(禁煙外来費用助成) |
5月~ | |||
運動支援事業 | 組合員及び被扶養者 | 自己負担なし ウォーキングアプリ「aruku&(あるくと)」が利用可能 |
通年 | |||
スポーツ施設 利用助成 |
※ | 18歳以上 組合員及び被扶養者 |
優待料金(アクトスのマシンジム、スタジオ、プールの利用) 月会費又は都度払い |
通年 | ||
その他 | 割引契約施設 | ※ | 組合員及び 被扶養者 |
優待料金 (割引契約料金)で施設が利用できる |
通年 | |
健康電話相談 | ※ | 組合員と配偶者 及び被扶養者 |
自己負担なし(24時間体制の電話相談) | 通年 | ||
メンタルヘルスカウンセリング(電話・Web・面談・オンライン面談) | ※ | 組合員と配偶者 及び被扶養者 |
自己負担なし(心理カウンセラーによる電話又はWebのカウンセリング。 面談・オンライン面談は完全予約制(5回まで無料)) |
通年 | ||
セカンドオピニオン 手配サービス |
※ | 組合員と配偶者 及び被扶養者 |
自己負担なし(平日・土曜 9:00~18:00の電話相談) | 通年 | ||
ライフプランセミナー | 組合員及び配偶者 | 参加費無料(40代の生涯生活設計講座) | ― | |||
医薬品等の購入斡旋 | 組合員 | 医薬品等の購入斡旋(助成金なし) | 9月 |
- ※1 年齢は、当該年度中に到達する年齢です。
- ※2検査助成額は検査費用のうちの上限額です。
共済組合が保有する特定健康診査結果は、特定健康指導対象者の抽出や保健指導、統計の目的以外には使用しません。